ジャニーズ事務所がTOKIOの山口さんとの契約解除を発表しました。
背景には、アルコール依存症の問題があるようです。
依存症の社員にどのような対応をするのが良いでしょうか。

TOKIOと言えば、SMAPが解散した今、ジャニーズを代表するグループの一つです。
その爽やかなイメージを一気に失ってしまったのが、山口さんが酒に酔って、女子高校生に強制わいせつ行為を行ったとされる事件です。
事件自体は、弁護士の力で示談が成立し、不起訴処分になりましたが、一連の報道の中で、山口さんが、深刻なアルコール依存症のような状態になっていたという事実です。

アルコール依存症になる人は、心の優しい、言い換えるとメンタルが少し弱い人が多いのですが、依存症の社員が従業員にいたら、どうでしょう。
まず、問題行動に対しては、就業規則に懲戒処分の規定があることが重要です。
基準がなければ、どのような対応をすることも難しいと思ってください。

その前提で話すと、今回のような刑事事件になった場合は懲戒解雇もやむを得ないと考えます。
特に、アイドルはイメージも重要ですから。

一般の従業員の場合、業務に支障がない犯罪だと、示談ができている場合などは、解雇は処分が重すぎると言われることもあります。

酒臭い息で出勤し、業務に支障が生じた場合はどうでしょう？
この場合は、業務に堪えられないということで、出勤停止を命じることはできます。
ただ、解雇することは、アルコール依存症が、一種の病気であることを考えると、いったんは、休職させて治療に専念させることが必要と考えます。

いずれにせよ、アルコール依存症は、いったん陥ると、抜け出すことの難しい症状ですし、背景にメンタルな問題を抱えていることが多いので、社員のメンタル面での健康管理には、会社として日ごろから注意していきましょう。